大阪大学医学部産科学婦人科学教室が大阪大学医学部の関連病院の医師575人(退職した医師も含む)に「自分の娘に子宮頸癌ワクチンを接種させたか」を調べるための調査票を送ったところ、約半数から回答がありました(その医師の9割は子宮頸癌の治療に何かしらの形で関わっています)。
この結果を聞いて私は久しぶりに驚きました(笑)
なんと、政府が子宮頸癌ワクチンの勧奨を中止して以降、小学校6年や中学1年生の娘に接種させていた医師はゼロ(ワクチンの対象者は56人いましたが、小６、中１で受けた人はゼロ)。
小学生、中学生、高校生を合わせると接種していない娘は26人。
接種させていない理由は「子供の年齢が若いから」「娘が打ちたくないと言っているから」「子供は若いし、効果がはっきりしないから」「マスコミの報道」などです。
メディアの報道を見て、「もし、娘も同じように副作用を被ったら嫌だ」なんて言っているのならば医師を辞めた方がいいです。
子宮頸癌ワクチンの効果を確信しているから、今まで他の子供に接種してきたのでしょうから、それをメディアに左右されてどうすんのって思いますね(もしかして、報道で初めて子宮頸癌ワクチンの副作用を知ったのかな笑)。
ここからが本題ですが、アンケートに答えた医師の6割が「他の人には接種を勧める」と回答したというから、驚きを通り越して怒りを感じてしまいます。
つまり、他人の子供には子宮頸癌ワクチンの接種を勧めるけど、自分の娘には打たせない(笑)
産婦人科の医師として給料を貰っているのならばまずは自分の娘に接種してから、人様の子供にっていうのが順番だと思いますが。
日本産科婦人科学会の藤井会長は「子宮頸がん予防ワクチン接種の勧奨再開を求める声明」の中で副作用を治療する医療体制が整ったので再開させてほしいと訴えていますが、会員の産婦人科医の娘さんには打たせていないって何なんでしょうか(笑)
会員の産婦人科医に対して「子宮頸がん予防ワクチン接種の再開を求める声明」を出すべきではないですか(笑)
子宮頸癌ワクチンは病院の大きな収入源になるから再開させたい気持ちは分かりますが、もう少し慎重になってもいいのではないですか。
[参考記事]
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