欧州が二酸化チタン(食品添加物)を禁止にした理由

欧州連合（EU）が食品添加物としての二酸化チタン（E171）の使用を禁止した背景には、消費者の健康リスクに対する懸念が高まったことと、それを裏付ける科学的知見の蓄積があります。本稿では、EUがこの物質の使用を禁止するに至った経緯、科学的根拠、関連機関の見解、代替案の動向、産業界や消費者への影響などを含め、詳しく解説します。

1. 二酸化チタン（E171）とは？

二酸化チタン（TiO₂）は、白色の顔料や着色料として広く使われてきた無機化合物で、食品添加物としては「E171」として知られています。食品においては、キャンディー、チューインガム、ベーカリー製品、アイスクリームなど、白さや光沢を加えるために使用されてきました。また、医薬品や化粧品、日焼け止め、塗料などにも広く利用されています。

E171は従来、比較的安全な添加物と考えられており、多くの国々で長年にわたり使用が認可されてきました。しかし、近年、ナノ粒子の存在とそれが人体に及ぼす潜在的な影響が問題視されるようになり、状況は変化しました。

2. 欧州食品安全機関（EFSA）による評価の変遷

2-1 初期の評価（2016年以前）

EFSAは2016年の時点で、E171が主に微粒子から構成されているものの、ナノサイズの粒子が混入していることを認めつつも、当時のデータでは安全性を否定する根拠はないと判断していました。しかし、この評価は「データ不足」に基づくもので、安全性が積極的に「証明された」わけではありませんでした。

2-2 2019年のフランス当局（ANSES）の対応

フランス国家食品環境労働衛生安全庁（ANSES）は2019年、食品中のE171について「安全性を保証できない」との立場を表明。これを受けて、フランス政府は2020年1月より国内での食品へのE171の使用を一時的に禁止しました。

この動きがEU全体の再評価のきっかけとなりました。

2-3 EFSAによる再評価（2021年）

決定的な転機となったのが、2021年5月に発表されたEFSAの最新評価です。EFSAは約500の文献を精査した上で、E171には以下のような懸念があると結論づけました。

ナノ粒子が腸内に蓄積する可能性がある
遺伝毒性（DNA損傷を引き起こす性質）の懸念が完全には否定できない
長期的な摂取による影響を確実に無視することはできない

これにより、EFSAはE171について「安全とは見なせない（cannot be considered safe）」と明言しました。

3. 欧州委員会の禁止措置とその法的枠組み

EFSAの評価を受けて、欧州委員会は加盟国との協議を経て、2022年1月18日にE171をEU全域で食品添加物として使用することを禁止する法令を採択しました。この規制は2022年2月7日から施行され、6か月の猶予期間を経て、2022年8月7日より完全施行されました。

この措置は、EUにおける「予防原則（precautionary principle）」に基づいています。すなわち、「科学的に完全な証明がなくとも、深刻な健康被害の可能性がある場合には、予防的に規制措置を講じる」原則です。

4. 科学的懸念の詳細

EFSAが指摘した主な懸念点を、より具体的に見てみましょう。

4-1 ナノ粒子の存在と吸収性

E171に含まれる粒子の一部は、ナノサイズ（おおよそ100nm未満）であり、これが腸壁を通過し、体内に吸収される可能性が指摘されています。これらのナノ粒子は、通常の粒子よりも細胞への浸透性が高く、炎症や免疫系への影響を引き起こす可能性があるとされます。

4-2 遺伝毒性の懸念

ナノ粒子は細胞核内に侵入し、DNA損傷を引き起こす可能性があり、これが発がん性と関連するのではないかという指摘があります。2020年代に入り、in vitro試験（培養細胞での試験）やin vivo試験（動物実験）において、E171のナノ粒子が染色体異常やDNA損傷を誘発した可能性があるとする研究結果が報告されました。